実践株式投資マスタリー講座

ネット株式売買講座-少額投資で始める初心者編 

ネット証券を利用した超少額投資で株式投資をはじめよう!株式入門の基礎から優しく説明します。

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株式市場を動かす要因

★株価を動かす要因

株価需要供給の状況で決まります。では、需要と供給の状況は、なにによって決まるのでしょうか?



需要と供給に影響を与える要因は非常に複雑ですが、大きく分けて、「株式市場全体に影響を与える要因」と「個別銘柄に影響を与える要因」の2つがあります。

それぞれを見ていきましょう。

★市場全体に影響を与える要因

個別の銘柄が波を描いて動くように、株式市場全体も、動いています。

個別企業は、市場全体の動きに影響されつつ、独自の動きをします。

市場全体に影響を与える要因としては、「景気」「金利」「外国為替」「海外マーケット」「政治」などがあります。

★景気と株価

まず、株価ともっとも深い関係にあるのが「景気」です。

「株価は景気の体温計」などどいわれることもあり、景気がいいか、悪いかを判断する基準のひとつともなっています。

景気がよくなれば株価は上がり、景気が悪いと株価は下がります。

景気がよいときはモノがよく売れ、モノの値段が上がります。

物価も世の中で値段のついているモノのひとつなので、景気によって上げ下げがあります。

また、景気がよいと個別企業の業績もよくなるので、その点からも株価は上昇します。

★株価は景気を先取りする

景気にも好景気・不景気の波があるのですが、株価は景気を先取りする、という性質があることは要注意です。

キャピタルゲインを得るためには、「安く買って高く売る」ことが大切でした。

市場参加者はだれもがそう考えていますので、人より早く動こうとします。

つまり、高くなる前に買おうとするのです。

そこで、景気がよくなる少し前、「そろそろ景気がよくなるかも?」というくらいの段階で、株が上がったら、今度は売ってしまいます。

そこで、「不景気の株高」という現象が見られるのです。

★金利と株価

金利の動向も株価に大きな影響を与えます。

金利は、長期金利と短期金利に大別でき、それぞれにさまざまな種類があります。

株と関係が深いのは長期金利で、長期金利の代表的な指標は、10年もの国債の流通利回りです。

金利が高くなると、リスクの高い株よりも、リスクの低い預貯金で資金を運用しようという動きが強くなります。

そこで、金利が高くなると株価は下がり、金利が下がると株価は上がるという逆の動きをすることになります。

ただし、ここでも上で述べたような「先取り」の動きがあります。

★通貨の交換比率が外国為替レート

外国為替レートとは、異なる国同士の通貨の交換比率のことです。

たとえば、1ドル=100円なら、100円で1ドルのものが買えるということです。

これが1ドル=50円(2ドル=100円)になったとすると、100円で2ドルのものが買えるということですから、ドルに対する円の価値が2倍に高まっています。

これを「円高・ドル安」と呼びます。

逆に1ドル=200円(0.5ドル=100円)になったら、100円で0.5ドルのものしか買えなくなります。

つまり円の価値が下がっているわけですから、これを「円安・ドル高」と呼びます。

為替レートも、株式市場のように常に動いています(為替の動きを決めるのは、国際政治や各国の経済力や景気、金利の比較です)。

現在の国際経済はドルを中心として動いており、また、日本の最大の貿易相手はアメリカなので、とくに断りなく為替レートという場合は円とドルの交換比率を指します。


★為替レートの影響はさまざま

日本は貿易国家であり、輸出輸入の量が多いので、為替レートは景気や株価に大きな影響を与えます。

まず、経済全般への影響では、円安になると輸入品の価格が上がるので、インフレ(物価上昇)の要因になります。

これは、株式市場を押し上げる要因となります。

反面、エネルギーや輸入原材料のコストが上がりますので、企業収益に悪影響をもたらす面もあり、この意味では株式市場にとってマイナスです。

円高になった場合は、逆の影響となります。

個別産業への影響では、自動車産業のような輸出産業の場合、円安は好影響を与えます。

たとえば、1ドル100円で10000ドルの自動車を販売したら、売上は日本円で100万円です。

しかし、同じ自動車を販売したときに、1ドル200円だったら、受け取る日本円は200万円になります。

逆に、円高になれば、悪影響が出ます。石油業界や食品業界のような輸入産業の場合、円高は「仕入値」を安くできるので、好影響を与えます。

逆に円安は悪影響を与えます。このように、為替レートによって、利益が増えたり、減ったりすることを、「為替差益」「為替差損」と呼びます。

とくに輸出を中心としている企業の場合は、為替の影響が大きいので、注意が必要です。

『会社四季報』などの情報誌では、為替レートによる収益への影響の一覧が掲載されることがありますので、参考にしましょう。

ただし、現在では企業も海外に生産拠点をもったり、「為替予約」といった方法をとることにより、為替の影響を避けるような努力をしています。

よほど急激な為替レートの変更でない限り、以前よりは影響は少なくなってきました。

★政治の影響

現代社会では、政治と経済は密接に結びついています。

政治の動きも、市場全体に大きな影響を与える場合があります。

それがもっとも顕著に表れるのは、国政選挙の際です。

一般に株式市場は保守的な政権を好み、リベラルな革新政権を嫌う傾向があります。

また、大きな政治的変化も、将来に対する不安から、株価へのマイナスの傾向があります。

選挙によって、政権党が変わりそうだとか、大きな変化が起きそうなときには、株式市場は下がりがちです。

逆に、現状維持であれば、株価への影響はあまりありません。

税制の改正も、株式市場へ影響を与えます。

一般に、増税があると、景気が悪くなるので、株式市場にも悪影響があります。

1997年に、消費税が3%から5%に引き上げられた際には、景気への悪影響が強くその後の株価下落の要因になっています。

その他、金融政策や、証券制度改革などにおける、政治家の発信も株式市場に影響を与えます。

★海外マーケット

日本の市場に投資しているのは日本国内からだけではありません。

海外からの投資も多くあります。また、日本の景気は、アメリカの景気と大きく関係しています。

そこで、海外株式市場、とくに米国のニューヨーク株式市場やNASDAQの動きは、日本の株式市場にも大きく影響します。

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